2016/10/28

中小型株の指数算出 ～ 下手な鉄砲数打ちゃ当たる？

「下手な指数も数打ちゃ当たる」ということか。

日本経済新聞社と東京証券取引所は、「上場企業の多くを占める中小型株の取引を活性化させる」目的で、投資魅力の高い中小型株200銘柄程度を対象とする新たな株価指数を共同で算出することで合意した。

もし株式市場で低調な商いが続いている原因が、魅力的な中小型株を対象とした株価指数が存在しないことにあるのであれば、こうした新指数を共同開発することには意味がある。

しかし、そうでなければ指数の乱立によって投資家を混乱させるだけでしかない。

今年の7月に「東証マザーズ指数先物」が登場した際にも「取引の厚みが増し、市場の安定につながることが期待される」ということが言われていた。

それから3カ月が経った昨日（27日）の「東証マザーズ指数先物」は、出来高35枚、建玉残3620枚に留まっており、すでに「先物市場のお荷物」と化している。

当然のごとく「先物市場のお荷物」と化した先物が、「市場の厚みを増し、市場の安定」をもたらすというお題目も「絵に描いた餅」となっている。

このような結果になることは、「東証マザーズ指数先物」が登場する前から分かっていたこと。これに関しては当時東洋経済オンラインに寄稿した拙コラム「マザーズ指数先物に過大な期待は期待は禁物だ」で確認されたし。

株価指数の本来の目的は、市場動向を正しく伝えるものであり、取引対象にするために作り上げるものではない。

重要なのは、魅力的な経済であり、魅力的な企業だ。こうした原則をないがしろにして、証券業界のために取引対象となりそうな新指数を次々と作り出して行くという歪んだ発想を持ち続ける限り、「取引の厚みが増し、市場の安定」をもたらすことはないだろう。
「お荷物化」したものを含め、もう十分に指数は存在しているのだから。

新聞等メディアで報じられている旬なテーマを通して、金融・経済に関する「現実の知識と仕組み」、投資家としての「現実の思考法」をご紹介することで、金融・経済に関する「実践的知識」を「最短かつ効率よく」身に付けることを目的とした「近藤駿介 実践！マーケット・エコノミー道場」はこちら。