底堅さを見せる日経平均~実態は「Sell in May」より悪い

週末の欧米市場がギリシャ問題と米国利上げ観測の高まりで大幅下落を受けた週明け8日の東京株式市場は、小幅安と底堅さを見せた。

しかし、その原動力となったのは日銀によるETF370億円購入。

「Sell in May」といわれ下落警戒感の強かった5月の日銀のETF購入金額は、月間で2170億円。これに対して6月に入ってから6営業日でのETF購入金額は総額1471億円。日銀は明らかにETF購入のピッチを上げて来ている。

こうしたことから想像されることは、市場のエネルギーが失われていること。

さらにここに来ての目に付くのは、「裁定取引に伴う買残高」が、年初の16億2000万株強をボトムに増加し、今月4日時点で昨年9月末以来24億株を超えて来たこと。昨年は9月26日の16,374円から10月17日の14,529円まで日経平均は▲1845円、率にして▲11.2%下落した。

ETFと裁定取引に支えられ底堅く推移している日本株。実態は「Sell i n May」より悪化しているといえる状況にある。

そもそも「Sell in May」という相場の格言は、日本のメディアによって「5月に株は下がる」と誤って伝えられており、本来の意味は違う。ご興味のある方は「近藤駿介の実践資産運用サロン」(月会費1000円)の「Sell in May~英文としての意味と、格言としての意味の違い」で。第1期サロンメンバーの募集はあと一人。

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