誤解される「ボラティリティー・インデックス」

23日付日本経済新聞の「マーケット総合」欄では、「日経平均VI、今年最低」という見出しで、「市場が予想する日経平均株価の変動率を示す『日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)』が22日に22.64となり、今年最低を更新した」ことが報じられている。

記事では「日経平均の下落懸念が和らいだ」という解説を加えているが、これほど単純化して考えていいのだろうか。

ボラティリティー・インデックスは、「恐怖指数」とも呼ばれていることもあり、これが低下すると恐怖が低下している、下落懸念が和らぐ、と報じられることが多い。

しかし、こうした見方は必ずしも正しくない。

そもそも、この記事にあるように、「日経平均VIはオプションの取引価格を基に算出し、投資家が日経平均の今後1カ月の変動率をどのように予想しているのかをしめす」という説明は必ずしも正しくない。この辺りは27日(日)に開催する講座で説明する。

日経平均のオプション取引を行っている投資家のうち、実際に1カ月後のボラティリティーを予想してトレードしている人がどれだけいるのだろうか。

現実問題として皆無に近いのではないかと思っている。

〇〇総合研究所など、実際に市場でトレードをしたことのない有識者の中には、ボラティリティー・インデックスから1カ月後のボラティリティーを算出することが出来ると主張している人もいる。

しかし、1カ月後の予想ボラティリティーが、一般投資家にどれほどの価値のあるものなのか。

ほとんど知られていないが、ボラティリティーというのは、3つある。ボラティリティー・インデックスは、その内の一つを指数化したものに過ぎない。それ故、ボラティリティー・インデックスから1カ月後のボラティリティーを算出できるというのは現実を知らない人が描く妄想に過ぎない。

小生は1990年からボラティリティーの研究をしており、ボラティリティー・インデックスが存在する前からオプション市場のボラティリティーを独自に算出(実際には数学科出身の若手に計算するよう指示しただけ)し、と現物株式市場のボラティリティーとの比較を行って来た。

こうした分析をして来たのは、オプション取引によって付けられるボラティリティーというのは、「恐怖指数」ではなく「誤解指数」という側面を持っており、市場動向に影響を及ぼすと考えたからだ。

こうした研究によっても、相場を予想することは難しい。しかし、近い将来の相場動向を判断する上では有益なものだった。

27日(日)に開催する講座で細かな説明をするが、少なくとも、市場分析をするうえで、「株価」以外の基準から多角的に分析することは、確度を上げることに貢献するもの。「必要性のない株価」を必死に分析するよりは、効果的だといえる。

こうしたオプションなどデリバティブ取引が現物株式市場に及ぼす影響等について、27日(日)に開催する講座でお話をするので、興味のある方は奮ってご参加ください。人数に限りがありますので、お申込みはお早めにお願いします。


【 27日(日)講座概要と申込頁 】

・第1部「中学一年生の数学で分かる『オプション取引講座』」  10:30~12:15
 詳細とお申込みは https://www.facebook.com/events/377583909032349/

・第2部「派生商品を絡めて考える、ファンドマネージャー市場分析講座」 13:00~15:00
 詳細とお申込みは https://www.facebook.com/events/188534154859523/

なお、第1部、第2部両方に申込をされる方には割引があります。

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近藤駿介

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Author:近藤駿介
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ファンドマネージャー、ストラテジストとして金融市場で20年以上の実戦経験を持つと同時に、評論家としても活動して来ました。教科書的な評論・解説ではなく、市場参加者の肌感覚をお伝えしていきたいと思います。

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