日経平均4か月ぶり安値 ~「米国経済」「新興国不安」「中国懸念」の「3本の毒矢」と「Wednesday Effect」

「米景気の先行き不透明感の台頭で米株式相場が大幅に続落したうえ、円相場が一時1ドル=100円台まで上昇したのを受け幅広い銘柄に売りが広がった。株式相場の変動率上昇に伴い、持ち高整理を迫られた投資家の売りも相場下落に拍車をかけた」(4日日経電子版「東証大引け、大幅に4日続落 ほぼ全面安で4カ月ぶり安値、1万4000円割れ目前」)

トヨタや三菱商事などの好決算が報じられるなか、日経平均株価は4日連続で下落し、14,000円割れ目前まで下落しました。決算が好調であるといえども、それは「過去のもの」ですから、先を見る株式市場にとって「過去の栄光」が重要視されないことがあるのも当然のことです。

足下の株価下落の原因については、「米国の経済統計の悪化」「新興国不安」「中国懸念」という3つの外的要因をあげて説明する専門家が多いようです。確かに、これらのことが複合的に重なり合って日本の株式市場に逆風として吹き付けていることは確かだと思います。

気になることは、こうした外的要因を日本株式市場下落の要因として挙げている専門家の言葉の端々に「日本経済はしっかりしているのに…」、「海外要因のせいで…」というニュアンスが含まれていることです。残念ながら、こうした偏狭な考えでは、長期に渡って投資成果をあげて行くことは難しいと言わざるを得ません。

現実問題として日本の株式市場は外国人投資家頼みの状況になって来ていますし、総理自ら「海外の成長を取り込む」、「外国企業が仕事をしやすい国にするため既得権益の岩盤を打ち破る」ことを政策目標として掲げているわけですから、良くも悪くも海外要因を受けるのは当然のことだと受け入れる以外にありません。経済のグローバル化が進むなかで、特定の市場のチャートや一目均衡表に基づいた投資だけでは成果をあげることは難しくなって来ていることを認識する必要があります。

「海外要因」を小さくするためには、日本国内経済を岩盤のように強くする以外にありません。しかし、政府が「国内経済を強くすること」よりも「海外の成長を取り込む」ことを優先し、日本企業が低迷する国内市場に見切りをつけ、成長を求めて海外進出を積極化するなかで、外国人投資家の買いで日本株が上昇し続けるというシナリオは、いささか虫が良過ぎるように思えてなりません。

4日の日経平均は前日比610円安と、前日からさらに下げ足を速め14,008円まで下落して来ました。この4日連続下落で、日経平均の下落幅は1,375円となりました。これによって日経平均のHVLT(21日)は28%台まで上昇し、自律反発が期待出来る30%に近付いてきました。

仮に日経平均株価が明日も510円程度下落し13,500円を下回って来ると、日経平均株価のHVlt(21日)は30%台に乗せて来ます。また、反対に360円ほど反発し14,369円に戻っても、HVlt(21日)は30%台に乗って来ます。ここに来て日経平均株価が下げ足を速めたことで、HVltを上昇させるのに必要な1日の変動幅は、上昇の方が少なくて済むようになって来ています。

600円以上の下落を見せられた直後ですから、360円の大幅上昇には大きな期待は掛け難いかもしれません。しかし、2014年になってからの21営業日のうち、日経平均が前日比で上昇したのは6営業日に過ぎませんが、そのうち4回は水曜日で、その平均上昇幅は約280円となっています。明日5日水曜日も「海外要因」に左右されずに「Wednesday Effect」が再現されるのか、それとも「海外要因」が「Wednesday Effect」を消し去ってしまうのか。専門家のコメントも含めて興味深いところです。
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近藤駿介

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