近藤駿介　In My Opinion

2019/04/13

プロ共通の思考 ～ 何かを付け足すのではなくて、削いでいく

「どんどん何かを付け足すのではなくて、削（そ）いでいく作業をしなくてはいけない。核へと近づけるように。役作りをするのではなく、どんどん削いでいく」（１３日付日経電子版「俳優の真実とは？　C・ドヌーヴ×是枝裕和対談」）

おお、これは自分自身も運用の世界で感じてきていたことだし、少林寺拳法の師匠からも言われたこと。

全く異なった分野で、高い経験値を積み上げ、結果を残してきた人が同じ趣旨の発言をするということは、それが真実に近い考え方であることを意味しているのだと思う。

小生の経験でも、未熟なうちは多くの情報を得ることに必死になってしまうが、経験を積んでくると自然と不必要な情報を捨て、本質的な情報だけを残すようになる。投資分野のいいことは、捨てる際にコンマリさんのように感謝の言葉を口にする必要がないところ。

しかし、それは簡単なことではない。本質的な情報が胸をときめかすとは限らないし、捨てられるということは、本質が見えている人にだけ出来る高度な技でもあるからだ。間違って重要な情報を捨ててしまえば、残された情報はゴミの山になってしまう。捨てればいいわけではところが難しいところ。

2019/04/10

WORLD MARKETZ ～ キャリートレード復活？

昨日電話出演した東京MX2の「WORLD MARKETZ」。

１） この１か月の間に「キャリートレード」を取り巻くファンダメンタルズは大きく変化した。それに伴うキャリートレードの復活が世界の株式市場の上昇と米国債市場の逆イールドをもたらした可能性が高い。

２） ただ、ポートフォリオを組んで中長期運用する投資家にとってのファンダメンタルズは変化したものの改善したとはいえず、彼らがキャリートレード復活に追随するかは「？」。それ故現在の世界的に堅調な株式市場が長続きするかは疑問。

３） 日米通商交渉が始まるということを考えると、円は足元キャリートレードの調達通貨にはなり難いため、キャリートレード面からの円安圧力は大きくない。

というようなことをお話させて頂きました。実際の放送内容はこちらから。小生の出番は11分過ぎから25分過ぎくらいまで。

キャリートレード復活に関しては、この週末に発行した有料メルマガ「元ファンドマネージャ近藤駿介の現場感覚」でも発信しています。その記事が「MONEY VOICE」で「トランプが日本に『円高』強制へ、日米通商交渉でさらに投資環境は変化する＝近藤駿介」というタイトル（タイトルは編集部作）で無料公開されましたので、ご興味のある方は是非ご覧ください。

2019/04/10

映るんですか？　映らないんですか？

「防衛省は9日夜、航空自衛隊の最新鋭ステルス戦闘機F35Aの機影が、空自三沢基地（青森県三沢市）東の太平洋上空でレーダーから消えたと発表した」（9日付日経電子版「最新鋭ステルス戦闘機、レーダーから消失」）

え⁉
最新鋭ステルス戦闘機の機影がレーダーから消えた？
レーダーに映っていたということか。
いろいろな面で心配だ。

2019/04/09

生々しくなった新一万円札

新しい一万円札の顔は渋沢栄一ですか…。

聖徳太子、福沢諭吉と比較すると、一万円札が急に生々しくなった感じがします。「The お金」という印象。

新たなお札は20年ぶりとのことですが、聖徳太子の一万円札に慣れ親しんできた年代にとって、福沢諭吉に変わったのはついこの間のようなイメージで、ようやく慣れてきたところだが。

2019/04/07

購買力平価を知って入れば外貨投資に生かせる？

「購買力平価の考え方を知っていれば外貨投資に生かせる。そのときの為替相場が購買力平価から大きく乖離していた場合、「いずれ為替相場は本来の水準に戻るはず」と考えて投資戦略を立てられる」（７日付日経電子版「高金利外債に潜むリスク　長期で為替差損の傾向」）

「インフレ率が高い国の通貨はインフレ格差分だけ減価する」というのは金融の基本。しかし、この基本原則と購買力平価は必ずしも同等ではない。金融業界に購買力平価を信じる人は多いが、個人的には理論の世界のお伽話だと思っている。

それはさておき、問題は購買力平価を信じている人が多い金融業界が、なぜトルコリラやブラジルレアルのリスクを取る通貨選択型投信などというものを大量に販売しているのか、というところ。

個人投資家が通貨選択型投資信託などを購入するのは購買力平価など知らないからだ。そうした人達に、購買力平価を知っている金融業界の人間が投資を勧めていたとしたら問題だ。

一方、購買力平価をよく知らない営業マンが顧客に投資を勧めていたとしても、それはそれで問題。営業マンは一応証券外務員資格を持っているのだから。

要するに、知っていて勧めるのも、知らないで勧めるのも問題だということ。

「購買力平価の考え方を知っていれば外債投資に生かせる」かもしれないが、通貨選択型投資信託の販売には支障にしかならない。

営業マンが知っていれば顧客に損をさせる可能性が高いものを販売するのは憚られるし、顧客が知っていればこんな商品を購入する可能性が下がるからだ。

「購買力平価の考え方を知っていれば外債投資に生かせる」と暢気なことを言えるのは、販売にも投資にも関わらないですむところにいる人達くらいである。

インフレ格差が長期的な為替レートを決めるのだとしたら、世界で最もデフレに近い円を売って、外貨投資をするする必要性は何処にもない。なのに「貯蓄から投資へ」というスローガンのもと、海外投資は増えている。

しかも、公的年金を運用する「世界最大の投資家」で当然購買力平価を知っているはずのGPIFは、昨年末時点で運用資産の17.41％、26兆3,484億円もの資金を外債投資に振り向けている。

Why Japanese people?